大企業の約半数、未確認の脆弱性検出結果を保留またはクローズ

従業員5,000人以上の組織では、セキュリティチームの半数近くが、十分に検証しないまま脆弱性の検出結果をクローズしたり優先度を下げたりしていることが、ProjectDiscoveryの調査で明らかになりました。理由として挙げられたのは時間の不足です。

ここには見過ごせない矛盾があります。十分な検証を省略しているチームのうち57%が、実際に確認した検出結果の4件中3件以上は本物だったと回答しています。確認した分の大半が本物であれば、確認していない分だけがノイズだと考える根拠は乏しいでしょう。しかも、放置された脆弱性が静止しているわけではありません。Mandiantによると、2025年に攻撃者が脆弱性を悪用するまでにかかった期間は平均7日でした。2018年は63日でした。

膨らみ続けるバックログ

多くのチームで、バックログは膨らみ続けています。4分の3が過去1年で増加したと答え、新たな検出結果の多くはAIテストツール由来です。規模が大きいほど状況は深刻です。大企業の大半は1,000件を超える未トリアージの検出結果を抱え、約4分の1は1万件を超えています。中小企業では、これほどの山はまれです。

その中には無駄なものも多く含まれています。調査対象のほぼ全員が、検出結果の10件に1件以上は、確認してみると誤検知か悪用不可能だったと回答しました。4件に1件を超えるとの回答も3分の1以上に上ります。問題は、一覧を眺めるだけでは無駄なものと本物を見分けられないことです。結局、誰かが1件ずつ確認しなければなりません。

スキャナーは増え、検証は減る

多くのチームは、単一のリストで作業しているわけではありません。10社中7社が、スキャナー、バグバウンティ、ペネトレーションテスト、顧客からの報告など、3つ以上の情報源から検出結果を集めています。同じ脆弱性でも情報源ごとに記述が少しずつ異なるため、チームは1つのツールを正とする傾向があります。その結果、ほかの情報源からの検出結果は誰にも確認されないまま見過ごされかねません。扱う情報源が多いほど、手抜きも増えます。情報源が5つ以上のチームは、1〜2つのチームと比べて、十分に検証せず検出結果をクローズする可能性が2倍近くになっています。

認める割合は経営層のほうが高い

回答者全体の半数近くが、時間がないために、十分に確認していない検出結果をクローズしたり優先度を下げたりしたことがあると認めています。興味深いのは、誰がそう答えているかです。セキュリティ部門のリーダーでは半数超が認めたのに対し、実務担当者では約3分の1でした。リスクを承認する立場の人々のほうが、トリアージを行う担当者よりも、リスクが安易に受け入れられていると感じていることになります。

彼ら自身も、この状況を快く思っていません。こうした手抜きをしているチームの10社中9社近くが、バックログに本物の脆弱性が潜んでいることを懸念しています。それ以外のチームでも大半が同じ不安を抱えていますが、その割合は低めです。また、回答者の半数は、人員を増やしても解決しないと答えています。

AIは仕事を増やし、同時に減らす

AIは、バックログの両面に作用しています。回答者の半数近くは、AIによって扱うべき検出結果が増えていると答えました。半数超は、AIを使う攻撃者が自社チームより先にバックログ内の問題へ到達すると予想しています。一方で、3分の1強はAIがトリアージの迅速化に役立っていると回答し、こうしたチームがバックログに不安を感じる割合は半分に満たない水準です。因果の向きは判然としません。トリアージが速くなったことで気持ちが軽くなったのかもしれませんし、もともと状況が良好だったチームが先にツールを導入したのかもしれません。

翻訳元: https://www.helpnetsecurity.com/2026/11/11/security-teams-vulnerability-backlog/

本記事は helpnetsecurity.com の記事を翻訳・要約したものです。