サイバーセキュリティに何百万ドルを投じても、組織は脆弱なままかもしれません。本当の試金石は、防御が破られたときに組織が回復できるかどうかです。
死、税金、そしてサイバーインシデント。本来のことわざとは少し違いますが、現代のCISOにとってこの3つはいずれも避けられないものであり、ほとんどの組織はその現実を受け入れるようになっています。
Protivitiの2027年CISOトップリスク・機会調査(2027 CISO Top Risks and Opportunities study)によると、サイバーセキュリティは引き続きCISOにとって最優先の投資分野です。しかし、潤沢な予算を持つセキュリティプログラムでも、問題が起きたときには苦戦することがあります。
なぜでしょうか。原因は、計画や対策が欠けていることではなく、縦割り構造にあることがほとんどです。サービス責任者、セキュリティ・復旧・危機管理の各チーム、そして主要プロバイダーが、別々に計画を立て、運用しているケースがあまりにも多いのです。その結果、投資とレジリエンスは同じではないと、組織は気づき始めています。
結局のところ、投資が失敗したのではなく、期待のほうが誤っていたのです。成果は人、プロセス、ガバナンス、連携にも左右されるため、テクノロジーだけでは実現できません。教訓は明らかです。潤沢な予算を持つサイバーセキュリティプログラムであっても、運用面では脆弱なままでいる可能性があります。
Protivitiの2027年CISOトップリスク・機会調査の結果は、この問題を浮き彫りにしています。サイバーセキュリティは依然として最も重要な戦略的投資分野で、CISOの48%が選びました。しかし、自組織の企業価値を守る能力に高い、または非常に高い自信を持つと答えたのは41%にとどまります。俊敏に対応する能力についてその水準の自信を示したのは、わずか29%でした。さらに54%は、俊敏に対応する自組織の能力への自信を「中程度」と答えています。
このギャップは、すべてのCISOが懸念すべきものです。組織はセキュリティ能力を築いてきたものの、事業の混乱時に必要となる全社的な運用モデルを十分に整えられていないことがうかがえます。
本当の試練は、防御が尽きたときに始まる
セキュリティ投資は重要です。ただし、サイバーリスクを買い取って消し去ることはできません。買えるのは、リスクの低減です。最も成熟した組織でも、いずれは防ぎきれない事態に直面します。そこにはサードパーティやテクノロジーの障害、あるいは自社の手が及ばない状況が絡むことも少なくありません。
その後の対応が、レジリエンスの高い組織とそれ以外とを分けます。セキュリティ部門が脅威の封じ込めに動く一方で、インフラ部門やアプリケーション部門は、安全にオフラインにできるものを判断します。事業部門のリーダーは重要なサービスの復旧を急ぎますが、優先順位が競合することもあります。法務部門は、不完全な情報のなかで開示義務を検討します。広報部門は、従業員、顧客、規制当局に向けたメッセージを準備します。
その間にも、クラウドやSaaS、その他のテクノロジープロバイダーが、企業の復旧に必要な環境の一部を握っている場合があります。
レジリエンスが損なわれるのは、たいていこうした場面です。特定のチームの内部ではなく、チーム間の引き継ぎや意思決定で崩れます。私たちが実施する演習では、最も難しい問いが意外なほど基本的なものであることがよくあります。
- 収益を生むシステムを停止する権限は誰にあるのか
- 2つの重要なサービスが停止した場合、どちらを先に復旧するかは誰が決めるのか
- Microsoft 365などの主要なコラボレーションプラットフォームが使えない場合、危機対応チームはどう連絡を取り合うのか
- 重要なプロバイダーも停止している場合、そのプロバイダーの復旧の優先順位やスケジュールは自社と合致しているのか
演習で本当に役立つ成果は、安心できるスコアではありません。うまくいかなかった点の一覧です。たとえば、不明確な権限、エスカレーション経路の抜け、アクセスできないバックアップ、そしてテスト済みだとチームが誤って思い込んでいた依存関係などです。一例が、SIFMAが2025年11月に実施した業界横断の演習「Quantum Dawn VIII」です。この複合危機のシナリオには海底ケーブルの切断が含まれており、参加者のおよそ3分の2が、そのシナリオを一度もテストしたことがない、またはテストしたかどうか分からないと答えました。まさに、演習が洗い出すために設計されている死角です。実際の障害の最中ではなく、演習の段階で見つけるほうがはるかによいでしょう。
しかも、想定した事態がそのまま起きることはまれです。だからこそ、レジリエンスはシナリオどおりに動くことに頼ってはなりません。実際に何が起きても、連携を可能にし、情報に基づく意思決定の速度を高められる枠組みを築く必要があります。
サイバー、AI、サードパーティのリスクは、もはや個別には収まらない
リスクは1つずつ訪れるわけではありません。サイバー攻撃は、すぐにプライバシーの問題、規制上の問題、そして事業の中断へと発展しかねません。サードパーティの障害は、自社の障害になります。さらにAIは影響を増幅させる存在となり、1つの問題をより速く、より多くのデータ、システム、業務プロセスへと広げる可能性があります。
調査結果もこれを裏付けています。トップリスク調査では、サイバー脅威が引き続き短期的な懸念として最も高く評価されています。しかし、プライバシー、サードパーティリスク、AI、レジリエンス、規制の不確実性が、すぐ後ろに迫っています。
AIはレジリエンスの根本的な問いを変えるものではありません。ただし、リスクをいっそう高めます。エージェントは、顧客データを読み取り、ERPシステムに問い合わせ、サービスアカウントを通じて動作し、人がボタンを押さなくてもワークフローを起動できます。そこで、昔ながらの問いから始めましょう。それは何にアクセスできるのか。次に、誰の権限、あるいは委任された権限を使っているのか、どのような操作ができるのか、その操作はどこに記録されるのか、問題発生時にどれだけ速く止められるのかを確認します。
CISOもこの課題を認識しているようです。私たちの2027年トップリスク調査では、AIのガバナンスと説明責任の改善を最優先事項の1つに挙げた回答が51%、従業員の対応力(ワークフォースレディネス)を挙げた回答が45%でした。これは示唆に富んでいます。持続可能な導入には、いくつかの基本的な規律が必要です。エージェントとその責任者の一覧を維持する。各エージェントが到達できるデータとツールを洗い出す。サービスアカウントと委任された権限を制限する。操作を監視する。そして、アクセス権を迅速に取り消せるようにしておくことです。
サードパーティにも同様の精査が求められます。サードパーティ評価では、ある時点におけるプロバイダーの対策について多くのことが分かります。しかし、そのプロバイダーが最悪の日にどう機能するかは、ほとんど分かりません。評価の多くは今も、文書、協議、自己申告に大きく依存しています。そうした評価はプロバイダーのセキュリティ態勢を保証するかもしれませんが、重要なサービスが利用可能であり続けること、プロバイダーの復旧手順が自社のものと整合していること、双方の担当者が切断、連絡、サービス復旧を一緒に行う方法を理解していることまでは証明しません。
CISOは、事業運営にとって最も重要な外部との関係を特定し、それらに依存するサービスとデータを把握し、関係が途絶えた場合に何が起きるかをテストできるようにしておくべきです。
こうした広範な責任は、CISOの職務にますます含まれるようになっています。CSOがCISOが事業レジリエンスの課題にどう応えられるかを検証した記事は、この役割が主に予防的な機能から、対応、復旧、事業レジリエンスにより大きな責任を負う方向へ進化していると述べています。
すでに進行中の投資にレジリエンスを組み込む
サイバーリスクが相互接続されたシステムやインフラを通じて広がる傾向を強めているのなら、そうした環境を近代化する際に、最初からレジリエンスを組み込む必要があります。
サイバーセキュリティを選んだCISOの割合は53%から48%に下がり、インフラの近代化を選んだ割合は21%から33%に上昇しました。これらの変化を合わせて見れば、納得がいきます。セキュリティと近代化は、ますます密接に絡み合っているからです。クラウド移行、ERP(基幹業務システム)の刷新、ID基盤の再設計、データ基盤のアップグレードは、サポート切れのシステムや常時付与された特権をなくす機会になります。一方で、最初からレジリエンスを設計に組み込まなければ、新たな集中リスク、復旧上の依存関係、障害点を生む恐れもあります。
CISOは、こうした大規模な変革プログラムを、レジリエンスを複雑にするためではなく、高めるために活用すべきです。次のような問いを投げかけてみてください。
- レガシーなプラットフォームや接続を廃止しているのか、それとも単にその上に新しい層を重ねているだけなのか
- 古いアカウント、インターフェース、バックアップジョブ、ベンダーへの依存は、実際に取り除かれているのか
- 受注から入金までのプロセス、決済、カスタマーサービスなどの重要なプロセスは、投資後に以前より速く復旧できるのか
- 復旧、隔離、代替処理の要件は、最初からアーキテクチャと受け入れ基準に含まれているのか
- 新しいプラットフォームの復旧経路をテストしたのか、それとも近代化によってレジリエンスが高まったと思い込んでいるだけなのか
レジリエンスのギャップを埋める
重要なのは、サイバーセキュリティへの支出を減らすことではありません。投資に対して、より多くを求めることです。2027年トップリスク調査は、CISOがサイバー脅威と、AI、サードパーティリスク、レジリエンス、近代化とのバランスを取っている様子を示しています。調査上は別々の優先事項に見えるかもしれません。しかし実際には、同じインシデントの中でますます衝突するようになっています。
すべてのサイバーインシデントを防げるわけではありません。問われるのは、次のインシデントが防御をすり抜けたときに何が起きるかです。組織は、何が最も重要か、難しい判断を誰が下すのか、どう復旧するのかを把握しているでしょうか。それとも、危機のさなかにそれを考え出すのでしょうか。
これこそがレジリエンスのギャップです。そして、CISOが次に目を向けるべき領域でもあります。