1月のPatch Tuesday更新が複数の深刻な問題を引き起こし、Microsoftの品質管理に疑問が投げかけられている。
Outlookユーザーから、Microsoftの1月のPatch Tuesday更新に関する不具合が報告されており、Microsoftは再び、自社のパッチの一部にパッチを当てざるを得なくなっている。
ユーザーによると、1月13日のWindows更新を適用した後、一部のアプリケーションが応答しなくなったり、OneDriveやDropboxなどのクラウドベースのストレージからファイルを開く、または保存する際に予期しないエラーが発生したりしたという。特に、ユーザーのメッセージを含むPSTファイルをOneDriveに保存している特定のMicrosoft Outlook構成では、Outlookがハングしたり、送信済みメッセージが消失したり、以前にダウンロードしたメールが再ダウンロードされたりする可能性があった。
これを受けてMicrosoftは、問題を解決するために、Windows 11 および10、そしてWindows Server 2019、2022、2025向けに、帯域外の緊急更新プログラムを多数発行した。
Microsoftが「パッチに対するパッチ」を発行しなければならなかったのは、今回が初めてではない。つい先週も、意図せず2つの新たなバグ――Windows Cloud PCに接続できない問題と、Secure Launchが有効な一部のマシンをシャットダウンできない問題――を持ち込んでしまい、対応を迫られた。それ以前にも、2025年10月にはパッチが多数のさまざまな問題を引き起こし、2025年5月にはMicrosoftが帯域外パッチを発行してWindows 11の起動失敗を修正しなければならなかった。
Microsoftによれば、最新の帯域外更新は累積的なもので、2026年1月13日のセキュリティ更新（KB5074109）および2026年1月17日の帯域外更新（KB5077744）に含まれるセキュリティ修正と改善が含まれているという。
この記事は最初にComputerworldに掲載された。
