RapidFortは、リアルタイムのセキュリティソリューション「RapidFort Runtime」を発表しました。同社のSSCS(ソフトウェアサプライチェーンセキュリティ)機能を実運用環境にまで拡張するもので、デプロイ前段階の厳選されたマルウェアスキャン済みオープンソースソフトウェアから、本番環境における継続的なCVE監視・改ざん検知まで、エンドツーエンドで脅威を排除できるようになります。
RapidFort Runtimeは組織の本番環境内で常時稼働し、デプロイ済みソフトウェアを継続的に監視して不正・想定外の変更を検知するとともに、新たに発見されたCVEを能動的に追跡します。関連するセキュリティ上の影響を管理者や開発者に通知し、実行可能な緩和策の提案も行います。
この機能により、自社開発ソフトウェアとサードパーティ製ソフトウェアを区別するトップレベルの可視性が得られるほか、正確なランタイム部品表(RBOM)を生成し、本番環境で実行中のソフトウェアやプロセスの証跡を提供します。既存のCI/CDパイプラインにコード変更なしで統合できるため、デプロイ前のセキュリティと実運用時のランタイム保護との間のギャップを埋めます。
RapidFortが提供する厳選済みオープンソースソフトウェアカタログや、ReversingLabsによるディープバイナリマルウェア解析で検証済みのハードニング済みイメージと組み合わせることで、組織は本番環境に何が投入されるかだけでなく、稼働中のソフトウェアがその後も改ざんされずに保たれているかを検証できるようになります。
SisenseのCISO兼IT担当VPであるSangram Dash氏は次のように述べています。「実際に本番環境で何が実行されているかを正確かつリアルタイムに把握し続けることは、これまで監査やコンプライアンス対応における一貫した課題でした。RapidFort Runtimeが正確かつ動的なRBOMを生成できる能力により、私たちはソフトウェアの状態を裏付ける揺るぎない証拠を得られます。これにより整合性の検証とコンプライアンスの確認をリアルタイムで行えるようになり、セキュリティ運用にとってまさに大きな転換点となっています」
- エンドツーエンドの継続的監視: 本番環境を監視し、ソフトウェアのデプロイ後に発生するCVEを検知・対処。新たなCVE開示によってソフトウェアが本番投入時点ですでに「時代遅れ」で脆弱になってしまう、いわゆる「本番陳腐化」問題を解決します。
- エージェントベースのランタイムプロファイリング: BPF/ptraceによるインストルメンテーションを用いてシステムコール、ネットワーク・メモリ使用状況、プロセス実行状況をマッピングし、実際に何が稼働しているかを示す暗号学的な証跡を提供します。
- 能動的な緩和策の提案: 検知にとどまらず、関連する新たなセキュリティ上の影響を管理者に通知し、実運用環境で実際に修正できる実行可能な緩和策を提示します。
- ランタイム部品表の自動生成: 監査対応可能な動的RBOMを継続的に生成します。
- 独立検証済みのマルウェアスキャン済みソフトウェア: RapidFortが提供する厳選済みオープンソースライブラリおよびハードニング済みコンテナイメージの充実したカタログと連携。ReversingLabsによるディープバイナリマルウェア解析で検証済みのため、侵害されたソフトウェアや未検証のソフトウェアが本番環境に持ち込まれるリスクを低減します。
- ランタイムの改ざん検知と整合性監視: 承認済みソフトウェアの検証可能なベースラインを確立し、パッケージ、バイナリ、ライブラリ、プロセス、実行時の挙動に対する変更を継続的に検知。何がどこで変更されたかの証跡を提供します。
RapidFortのCTOであるRajeev Thakur氏は次のように述べています。「多くのソフトウェアサプライチェーンセキュリティツールがビルド時やデプロイ時点で止まってしまう中、RapidFortは本番環境を継続的に監視し、デプロイ済みソフトウェアに影響を及ぼす新規公開のCVEを追跡します。新たな脆弱性を稼働中のワークロードと自動的に関連付けることで、CVEの追跡や実際の本番環境における露出の判断にかかる手作業をなくし、組織がより迅速かつ確信を持って対応できるようにします」
RapidFort Runtimeは、BPFおよびptrace技術を活用した軽量エージェントを用いて、脅威や異常が最も重大な影響を及ぼす本番環境で稼働中のソフトウェアを継続的に監視します。RapidFortはBPF/ptraceを使ってランタイムインテリジェンスと実行証跡を提供することで、静的解析やスキャンのみに依存する場合と比べて誤検知や脆弱性に関するノイズを低減します。
RapidFortは、標準的なパッケージマネージャー(pip、npm、apk)に対応したドロップイン置換により、オーバーヘッドゼロでの統合を実現します。BSI TR-03183 Part 2、NIS2(2025年12月施行)、EUサイバーレジリエンス法(CRA)の各要件に準拠しているほか、CISベンチマークおよびSTIG検証にも対応しており、防衛用途やミッションクリティカルなクラウドネイティブ環境への導入にも適しています。
翻訳元: https://www.helpnetsecurity.com/2026/08/04/rapidfort-runtime/
