AIが「見慣れたサイバー攻撃」を時間との競争に変える

『IBM Cost of a Data Breach Report 2026』によると、AI時代においてもフィッシングは、利用頻度（侵害全体の17%）と侵害コスト（1件あたり平均5.29ドル）の両面でトップの攻撃手法であり続けています。AIはより個人に合わせたフィッシング文面を作成でき、成功率を高めます。同時にAIは、脆弱性の特定、フィッシングで得た侵入口の利用、横展開（ラテラルムーブメント）に向けた権限昇格を、これまでより高速にこなせます。

こうした事態に目新しさはなく、サイバー攻撃の本質はAIによって変わっていません。IBM UKでコアインテグレーション担当ディレクター兼R&Dラボのリーダーを務めるスティーブ・ウォリン（Steve Wallin）氏は「攻撃者は、従来と同じ手口をはるかに速く、かつてない規模で実行できるようになっただけです。防御側が対応に使える時間が縮まることが、圧力になっています」と指摘します。

現時点では、AIが生成した攻撃は依然として少数派で、全体の20%強にとどまります。しかし、（AIが書いた）兆候はすでに明らかです。津波が本格的に押し寄せる前に、企業は今こそセキュリティ防御を強化する責務があります。

SecurityWeekはウォリン氏に、高まるAIの脅威に企業がどう対応すべきかを聞きました。ここでも目新しい話ではなく、従来の対策をより高い水準で実践することが求められます。

出発点は、古代ギリシャのデルフォイの神託と同じくらい古い基本原則、「汝自身を知れ」です。「組織は、自社の既存のセキュリティ態勢を把握しなければなりません。攻撃量の増加と対応時間の短縮に対抗する鍵は、やはり目新しいものではありません。事後的な対応ではなく、事前の防御に重点を置くことです。後付けの対処ではなく、最初から設計に組み込むセキュリティ（セキュリティ・バイ・デザイン）が欠かせません」とウォリン氏は述べます。

事前対応型のサイバー防御とは、攻撃の仕組みを理解し、企業のインフラとビジネスを把握し、あらゆる事態に備えることを組み合わせたものです。

「認証情報、アクセス、企業データを掌握し続けるには、ゼロトラストが基本です。もはやインフラの周囲に堀や壁を築くことはできません。ゼロトラストによるセキュリティ・バイ・デザインを、インフラ、アプリケーション、APIの入り口、データ管理に組み込む必要があります」とウォリン氏は語ります。「これは、何がビジネスにとって重要かを十分に理解して初めて実現できます」

興味深いことに、ゼロトラストの生みの親であるジョン・キンダーバーグ（John Kindervag）氏は、新著『Cyber Resilience at Machine Speed: The Zero Trust Model for the AI Era』を出版しました。「AIが生成したパケットであっても、攻撃者が常に通過しなければならなかったのと同じネットワークを通る必要があります。正しく実装されたゼロトラストなら、それを阻止できます」と、同氏はSecurityWeekに語りました。同氏の見解はウォリン氏と一致しています。AI駆動のサイバー攻撃が登場しても、サイバーセキュリティの原則は変わっていないということです。

本当に変わったのは、侵害が起きる統計的な確率だけです。この確率の上昇により、レジリエンス（回復力）の必要性が高まっています。ただし、「汝自身を知れ」から防御を始めれば、企業は自社の重要領域を把握できます。ここではAIの防御的な活用が役立ちます。「未知の脆弱性がまったくない状態を保つのは、ますます難しくなっています。AIは優先順位付けやリスク管理に役立ちます。自動化、発見、理解にも使えるため、組織として運用する環境を継続的に改善できます」

それでも壊滅的な侵害が起きないという保証にはなりません。そのためレジリエンスには、事業継続を確保するための、損傷したデータの復旧も含める必要があります。これも新しい話ではなく、切迫度が増しただけです。サイバーボールト（隔離された保管環境）によるバックアップ設備が必要です。エアギャップやWORM技術を使って社内に構築することも、外部から調達することも可能です。たとえばIBM Zメインフレームは、銀行業務や基幹金融サービスなどのハイエンドなワークロード向けに設計されたサイバーボールトを提供しています。自動検証、フォレンジックツール、改ざん不能なバックアップを用い、破損したデータを迅速にテスト・復旧できます。

AIはサイバーセキュリティの基本を変えたわけではありません。優れたセキュリティ・バイ・デザイン、レジリエンス、そして復旧の重要性を、いっそう高めただけです。