AIがサイバーレジリエンスの重要性を一段と高める

Commvault SHIFT(米テネシー州ナッシュビル)— 企業のデータ復旧は、最後の手段として講じる対応から、事業への影響を最小限に抑え、サイバーインシデントの被害範囲をできるだけ早く封じ込めることに重点を置く、継続的な運用の規律へと進化する必要があります。

これが、今週開催されたCommvaultのカンファレンス「SHIFT 2026」の中心的なメッセージです。会場ではセキュリティ責任者らが、AIを悪用した脅威や自律化が進む業務プロセスによって事業継続の維持が難しくなるなか、オペレーショナルレジリエンスを経営上の優先課題に位置づけることの重要性が高まっていると強調しました。

レジリエンスが新たな競争優位に

Commvaultのプレジデント 兼 CEOであるSanjay Mirchandani氏は、イベントの基調講演で次のように述べました。「AIは、事業、ブランド、サプライチェーン、データについて、皆さんが築いてきた持続的な優位性を変えつつあります。AI時代には、レジリエンスこそが新たな競争優位になります」

この潮流を後押ししている要因は2つあります。脅威の側面では、AIによって攻撃者が偵察、エクスプロイト開発、ソーシャルエンジニアリング、横展開を自動化・高速化できるようになりました。その結果、組織が侵入を検知して封じ込めるまでに使える時間が短くなっていると、Mirchandani氏らイベント登壇者は指摘しました。

一方で、企業は業務プロセスやワークフロー、意思決定にAIを組み込む動きを強めており、データやアプリケーション、自律型システムへの新たな依存関係が生まれています。

その結果、障害が起きた際の影響がより広範囲かつ迅速に及ぶ、複雑な運用環境になっています。インシデントを封じ込め、信頼できる業務を維持し、事業活動を止めずに復旧する能力は、これまで以上に重要です。

攻撃者はこれまでにない水準の自動化によって、以前より素早く動けるようになったと、Commvaultの最高製品責任者であるRajeev Kottomtharayil氏は指摘します。復旧に求められるのも、速さだけではなく、クリーンなデータを取り戻すことへと変わりつつあります。「すべてが攻撃を受けている状況で、何を信頼すればよいのでしょうか。本当の目標は、周囲のすべてが侵害されていても復旧できる、クリーンで安全な場を確保することです」と、Kottomtharayil氏は述べました。

安全に失敗できる力

事業のイノベーションやその実現も、より高いオペレーショナルレジリエンスを求める要因になっています。レジリエントな運用体制があれば、組織は自信を持ってAIを試し、事業全体で活用できます。問題が起きても素早く復旧できるからです。AWSのジェネレーティブAI・機械学習セールス責任者であるPragnesh Dave氏はこう語ります。「AIによって、アイデアが成果になるまでの時間が大幅に短くなっています」。基調講演での発言です。その結果、競争優位の源泉は、知見をいかに素早く行動に移せるかだけではなくなります。そうした行動が時に誤りだと分かったとき、そのリスクや影響を管理しながら、どれだけ素早く行動できるかが問われるようになると、同氏は述べました。

Dave氏は、チームがイノベーションに挑む際に「ドアは両方向に開く」という考え方を重視する、Amazonの運用モデルを紹介しました。このアプローチにより、Amazonのチームは以前の4倍以上の速さでコードを書けるようになったといいます。

「皆さんにとっての問題は、何かが壊れるかどうかではありません」と同氏は語ります。問うべきは、被害範囲がどこまで及ぶか、そして何かが壊れてから以前の信頼できる状態に戻るまでにどれだけ時間がかかるかです。「何か問題が起きたら、素早く復旧できなければなりません。意思決定を巻き戻せるようにしておくべきです。復旧時間は、イノベーションのプロジェクトだと考えてください」

基本要件となる継続的テクノロジー

継続的な検知と継続的な復旧は、今後組織にとっての基本要件になると、未来学者で起業家、XPRIZE財団の創設者兼会長であるPeter Diamandis氏は主張しました。同氏は、今後数年のうちにあらゆる組織がAIを活用して多くの業務を「デジタルエッジ」に移し、人間は判断、センス、監督を担うようになると予測しています。「AIのおかげで、かつては希少だった能力を誰もが使えるようになります」。最も重要になるのは組織がイノベーションを起こす速度であり、そのためには、障害が起きた際に素早く復旧できる能力を整えておく必要があると、基調講演で述べました。

同時に、復旧が予防の代わりになるわけではないと、Commvaultの最高セキュリティ責任者であるBill O’Connell氏は言います。どちらも同じく重要です。しかし、「最も高い壁と最も深い堀を築く」ことで脅威を締め出すだけでは、もはや十分ではありません。組織は、障害の原因が何であれ信頼できる状態へ素早く復旧する能力の構築にも同等に注力し、必要になる前にその能力を徹底的にテストしなければなりません。

心に留めておくべき重要な点は、AIが変化のペースを劇的に加速させた一方で、資産に対する従来からの周知のITガバナンスと統制、つまりID、アクセス、認証、認可の必要性は変わっていないことだと、O’Connell氏は述べます。「ITの保守や日常的な管理は、今も重要です」。どう統制すべきか十分に分からない強力なツールを使う場合こそ、こうした基本が確実に守られている必要があります。

レジリエンスを高めるうえでは、サードパーティが迅速な業務復旧にどのような影響を及ぼし得るかも評価すべきだと、O’Connell氏は言います。これまで組織は、サードパーティリスクを評価するために、質問票や外部のベンダーリスクスコアリングサービスを利用してきました。AI時代には、最も重要なサプライヤーに対してさらに一歩踏み込む必要があると、同氏は付け加えます。O’Connell氏は、自社の技術アーキテクトがサードパーティ側の担当者と協力し、重要なサービスが実際にどう構成されているか、プロバイダーで侵害や障害が発生した場合に何が起きるかを把握することを提案しました。

翻訳元: https://www.darkreading.com/cyber-risk/ai-raises-stakes-cyber-resilience

本記事は darkreading.com の記事を翻訳・要約したものです。