今週、世界的に知られる有名ブランドの多くが、意図せずマルウェアの配布経路になりました。攻撃者が、Webサイトでの実験や最適化を支援するプラットフォーム「Optimizely」が配信するテスト用スクリプトに、悪意あるコードを紛れ込ませたためです。
この攻撃により、Zoom、CNN、Salesforce、IKEAなど少なくとも178の組織が運営するサイトの訪問者が、マルウェアにさらされた可能性があります。このマルウェアは、決済カード情報の窃取や暗号資産(仮想通貨)の取引の乗っ取りが可能なほか、iPhoneやiPad向けのエクスプロイトキットも配信します。
信頼されたベンダーで発生した侵害
多くの組織がOptimizelyを利用して、Webサイト上での実験、ページデザインの比較テスト、訪問者に合わせたコンテンツのパーソナライズを行っています。そのためOptimizelyは、顧客のWebサイトにスクリプトを埋め込んでいます。このスクリプトは、ページやコンテンツの異なるバージョンを訪問者に出し分け、訪問者の操作を追跡し、どのバージョンの成果が最も高いかを測定します。
攻撃者はこの仕組みを悪用し、「Project JavaScript」というカスタムフィールドに悪意あるコードを挿入したとみられます。このフィールドは、Optimizelyの顧客が自社のコードをWebサイトの各ページで実行するためのものです。
英国のWebセキュリティ監視サービスReport URIは、この活動をいち早く検知した企業の一つで、改ざんの状況を記録しました。ただし、攻撃者がどのようにして顧客プロジェクトを改変できる権限を得たのかは特定できないとしています。Report URIの創業者であるScott Helme氏は、次のように書いています。「攻撃者が、無関係な非常に多くの顧客プロジェクトへの書き込み権限をどう手に入れたのかは分かりません。Optimizelyのシステムが侵害されたのか、複数の顧客にアクセスできる認証情報が侵害されたのか、あるいは別の原因なのか。それを説明するのはOptimizelyの役目です」
Report URIは、1,611件の固有のOptimizelyスクリプトを特定して調査しました。その結果、178の組織に関連する188件のスクリプトから悪意あるコードを発見しました。同社は、影響を受けたWebサイトの一覧を業種別にまとめ、自社サイトで公開しています。
デジタルセキュリティ企業のThe Media Trustは、この攻撃キャンペーンとマルウェアを「Hydra-Cart」として追跡しており、現在も進行中の脅威だと説明しています。一方、Optimizely自身は完全に対処済みとしています。The Media Trustも、Report URIと同様に、Hydra-Cartには決済カードのスキマー、暗号資産アドレスのすり替え機能、Cookieスティーラー、さらにiPhoneやiPad向けのiOSエクスプロイトキット「Coruna」と「DarkSword」を配信するローダーが含まれていたと確認しています。
Optimizelyは、今回のインシデントについて、これまでほとんど説明していません。事実を認めたうえで、原因をプラットフォームのExperimentationアカウント登録フローにある脆弱性と、やや曖昧に説明しているだけです。同社は次のように述べています。「脆弱性を修正し、影響を受けたプロジェクトから挿入されたコードを削除しました。また、影響を受けたユーザーアカウントを保護する措置を講じ、不正なコードが配信されるのを防ぐための追加対策も実施しました」
Dark Readingは、報じられているインシデントの影響範囲、露出していた期間、そしてアカウント登録フローの脆弱性がなぜ攻撃者に顧客プロジェクトへの書き込み権限を与え得たのかについて、Optimizelyに情報提供を求めましたが、現時点で回答はありません。
Optimizelyが答えるべき喫緊の問い
Strike GraphのCEO兼創業者であるJustin Beals氏は、次のように指摘します。「影響を受けた顧客は、今すぐOptimizelyにこの点を問いただすべきです。新規アカウントがなぜ他のテナントのプロジェクトへの書き込み権限を得られたのか、どのプロジェクトIDがいつ変更されたのか、そしてその経路が完全に塞がれたのかを知る必要があります」
同氏によると、Optimizelyが認可の不備について説明するまで、顧客は、同社が公表した修正が根本原因に対処したものなのか、症状に対処したにすぎないのかを判断できません。
Beals氏はさらに、今回のインシデントは、自社のWebサイトで動作するサードパーティ製スクリプトに厳格な管理が必要であることを示していると述べます。多くの組織は、サードパーティベンダーのスクリプトを調達時に一度承認すると、その後は見直しません。たとえばOptimizelyは、影響を受けた178社が実施した審査をいずれも通過しており、悪意あるコードは、Optimizely自身のCDNから、同社自身の証明書で配信されました。
「重要なのは、ベンダーの承認はその時点での判断にすぎず、そのベンダーのコードが変わるたびにリスクも変わるということです」とBeals氏は言います。「これらのツールは、実行を許可する範囲を決めたうえであれば、使い続けられます」
Fortraのセキュリティ研究開発担当アソシエイトディレクターであるTyler Reguly氏は、こうしたインシデントがあるからこそ、組織はブラウザのセキュリティ機能であるSubresource Integrity(SRI)を導入すべきだと述べます。SRIは、JavaScriptなど外部でホストされているファイルが、読み込まれて実行される前に改ざんされていないかを検証する仕組みです。
「ここでの問題は、数カ月、あるいは数年にわたって安全だったファイルをWebサイトに組み込んでいても、ベンダー側で侵害が起きれば、その『ずっと安全だったファイル』が、知らないうちに突然安全ではなくなることです」とReguly氏は言います。
SRIを使えば、ファイルのハッシュに基づいてバージョンを固定でき、Optimizelyで起きたような攻撃を防げます。「欠点は、Webページの維持管理に多少の手間がかかることです。Webページは『一度作ったら放置してよい』リソースと見なされがちですから」と、Reguly氏は付け加えます。
Vigilant のCEOであるChris Nyhuis氏は、今回の件は、信頼が攻撃対象領域になったときに何が起きるかを示していると指摘します。「各組織は、サードパーティが実行可能なコードを顧客のブラウザに配信することを許していました。その信頼が悪用されたのです」
Nyhuis氏によると、答えはサードパーティ技術を排除することではなく、「盲目的な信頼」をなくすことです。「ベンダーのスクリプトを実行できる場所を制限し、機密データへのアクセスを絞り、その挙動や変更を監視し、実際の動作を独自に検証することが必要です」
さらにOptimizelyは、アカウント登録プロセスの欠陥によって、攻撃者が無関係な178の顧客の実行可能コードを改変できた経緯も説明しなければなりません。同氏は次のように述べます。「そうなるには、顧客の認可境界を回避する経路が存在したはずです。テナント分離の不備なのか、権限昇格なのか、認可の欠陥なのか、それとも過剰な権限を持つサービスへのアクセスなのか。これはフォレンジック調査で明らかにされるべき点です」
翻訳元: https://www.darkreading.com/cyber-risk/optimizely-malware-attacks-third-party-vendor-risks