Huntressは、同社のAgentic Security Platformを拡張し、24時間365日体制のセキュリティオペレーションセンター(SOC)が、Defender for EndpointとDefender Antivirusだけでなく、Microsoft Defenderスイート全体で検知されたインシデントを調査・対処できるようにしました。
この動きは、Huntressが2026年7月14日から9月22日にかけて追跡したトークン再生キャンペーンを受けたものです。このキャンペーンでは、79の組織にまたがるMicrosoft 365アカウント97件が侵害されました。
攻撃者はAiTM(adversary-in-the-middle)フィッシングを使い、被害者が多要素認証(MFA)を完了した後のセッショントークンを窃取しました。そのトークンを再生(リプレイ)することで、パスワードや追加のMFA要求なしにアカウントへアクセスしています。侵入後は不正なデバイスや認証アプリを登録し、受信トレイルールを設定して活動を隠蔽しました。ある事例では、乗っ取られたメールボックスから外部の会計士に給与関連のメールが送信されていました。
最初にこの活動を検知したのはHuntress Managed ITDRで、Microsoft Entra ID Protectionも同じ攻撃インフラを検出しました。Huntressによると、このキャンペーンをきっかけに検知パイプラインを再構築し、複数のアカウントを名指しする単一のインシデントを、影響を受けた各アイデンティティに紐付けられるようにしたということです。
今回のアップデートでは、アイデンティティの観点が中心となっています。Huntressの報告によると、直近2週間に確認したDefenderの中・高重大度インシデントのうち85%には、デバイス関連の証拠がまったく含まれていませんでした。エンドポイント中心のツールでは見逃していたことになります。
拡張された連携により、Huntressは次のサービスからインシデントデータを取り込むようになりました。
- Microsoft Defender for Identity
- Microsoft Defender for Office 365(例:ゲートウェイで捕捉したフィッシングメール)
- Microsoft Defender for Cloud Apps(例:リスクの高いOAuthアプリケーション)
- Microsoft Entra ID Protection(例:侵害されたアカウントの判定)
Huntressのアナリストはこれらのシグナルを相関分析し、キューの優先順位を付け、脅威が現在も活動中かどうかを確認したうえで対処します。その後、何が起き、どのような対応を取ったかをまとめたレポートを顧客に送ります。インシデントは、関与したエンドポイント、名指しされたアイデンティティ、またはその両方に紐付けられます。
アナリストは、顧客自身のMicrosoftテナントデータに対して、最大30日前までさかのぼる高度なハンティングクエリも実行できます。これにより、プロセスツリーの追跡、他のデバイスでの同一ツールの探索、不審なサインイン後のアカウントの動きの確認などが可能です。Huntressはテナントごとに独自のクエリ上限を設けており、ハンティングによって、他のセキュリティツールと共有するMicrosoft APIのクォータを使い切らないようにしています。
HuntressのプロダクトマネジメントVPであるAdam Bates氏は、「攻撃者は企業の規模を気にしません。防御の質も、規模によって左右されるべきではありません」と述べました。同氏は、あらゆる規模の組織に多層防御が必要なためHuntressはDefenderスイートと連携していると説明し、Defenderのシグナルがトークン再生キャンペーンの発見に役立ったとも語っています。
この機能は、Microsoft 365 E5またはDefender Suite for Business Premiumのライセンスを持ち、Defenderのアラートを自社で仕分ける体制を構築せずに、24時間体制の対応を求める組織を対象としています。MicrosoftテナントとDefender for EndpointをすでにHuntressに接続している既存顧客には、拡張データが自動的に提供されます。
Huntressはまた、Managed ITDRの新機能「Adversary Infrastructure」も紹介しました。この機能は、ある組織で発生したインシデントを、対象でオプトインしているEntra ID P1テナント全体に対する、当日中の条件付きアクセスブロックに変換します。