AI搭載のハッキングツールにより、攻撃者は最初のスキャンで成果が乏しくても、低コストで企業システムへの探索を続けられるようになっています。
TrustedSecの研究者Justin Elze氏は11月19日付の分析で、ARTEXなどのフレームワークは、それまでの結果に応じて後続のリクエストを調整できると指摘しました。
リスクは、AIが必ず侵入経路を見つけるという点にあるわけではありません。かつては数時間の手作業を要した持続的な調査の矛先が、放置されたアプリケーションや保護の甘いインターフェースにも向けられるようになったことが問題です。
従来のスキャナは通常、決められた一連のチェックを実行し、検出結果を報告します。一方、AI駆動のフレームワークは大規模言語モデルを使ってその結果を解釈し、さらに調査する価値があるかどうかを判断できます。
この仕組みは、1回限りのスキャンでは見逃しかねない弱点の発見に役立ちます。しかし、誤検知を追いかけてしまう可能性もあります。リクエスト数が多いからといって、ツールが実際の脆弱性を見つけたことにはなりません。
Microsoftは11月6日、カンボジアを拠点とする金銭目的のグループ「Storm-3358」が10月から、金融機関に対してARTEXの使用を始めたと報告しました。
このグループは主に東南アジアの組織を標的としており、ARTEXを従来型のツールと組み合わせていました。Microsoftは、インターネットに公開されたシステムの欠陥を悪用し、リモートアクセス型マルウェアを仕込む様子を確認しています。
短時間での再試行や、多様なリクエストの連発は、攻撃が進行する前に防御側が察知する手がかりとなります。WorkOSで起きた別のインシデントは、悪意がなくても、ありふれたセキュリティ上の不備が重なり得ることを示しました。
WorkOSによると、ある研究者のARTEXエージェントが、想定されていたテスト環境の外にある内部のアプリケーションプログラミングインターフェース(API)に到達しました。
このAPIは外部から到達可能で、脆弱な開発用認証情報を受け付け、リクエスト数の制限もありませんでした。不正アクセスが最初に確認されたのは10月25日です。
WorkOSは10月30日にこの動きを検知しましたが、その時点でエージェントは営業・サポート関連のレコードを大量に取得していました。研究者は、データが削除され、共有されていないことを確認しています。
TrustedSecは、公開する必要のない社内ツールまたは管理用APIを1つ選び、そこから対策を始めるよう推奨しています。
そのツールを、ユーザーの身元を検証するアクセスサービスの背後に置きます。そのうえで、認証されていない外部接続から、元のサーバーに直接到達できなくなっていることを確認してください。
公開を維持する必要があるサービスでは、リクエスト頻度とレコード取得に上限を設けます。失敗の繰り返しや、データアクセスの急増にはアラートを出すようにします。
デフォルトのユーザーエージェント文字列は不審なトラフィックの検出に役立ちますが、それだけを唯一の指標にすべきではない、とTrustedSecは述べています。
企業は、侵害されたアプリケーションが到達できる範囲を制限することも可能です。各サービスアカウントには必要なデータと操作だけを許可し、ネットワークセグメンテーションで、システム間の不要な接続を遮断します。
さらに、対応演習を管理された環境で実施してください。模擬的な大量データ転送が完了する前に、セキュリティチームが異常なAPI活動をアカウントに結び付け、そのアクセス権を取り消せるかを確認します。
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翻訳元: https://cyberpress.org/ai-hackers-probe-relentlessly/