LiteLLMのサプライチェーン攻撃で2,500組織にわたり認証情報が流出

セキュリティ研究者によると、3月に発生したLiteLLM Pythonパッケージの不正バージョンを使ったサプライチェーン攻撃により、2,500以上の組織と数十万件のCI/CDパイプラインに関わる認証情報が流出した可能性があるとのことです。

攻撃者は、広く利用されているAIゲートウェイであるLiteLLMのプロジェクトのPyPIアカウントへのアクセス権を取得した後、同パッケージの2つの改ざんバージョンを公開しました。これらの悪意あるリリースは、影響を受けた環境からクラウドキー、リポジトリトークン、SSHキー、Kubernetesシークレット、パッケージ認証情報、その他の機密情報を窃取するように設計されていました。

この事件以降、複数の研究グループが本件に関連する大量の流出データを報告していますが、被害規模の推計にはかなりの幅があります。

短時間の攻撃でテラバイト級のデータが窃取された経緯

Ars Technicaの報道によると、悪意あるLiteLLMのリリースが公開されていたのは約40分間でしたが、GoogleのADK調査チームは6時間超に及ぶ影響を受けたインストール期間を特定しています。

TeamPCPが犯行を主張しているこの攻撃は、オープンソースのセキュリティスキャナーであるTrivyの侵害を発端としていました。TeamPCPはこの侵害を通じて認証情報を入手し、他の信頼されたプロジェクトへ侵入することができたのです。攻撃者は最終的にLiteLLMのPyPIへのアクセス権を獲得し、3月24日に不正バージョンの1.82.7と1.82.8を公開しました。

この2つのバージョンは実行方法こそ異なるものの、狙いは同じでした。LiteLLMが稼働している環境からシークレット情報を窃取することです。

Hudson Rockは、433,909個のファイルを含む153GBのRARアーカイブを発見しました。このうち118,829件がCIランナーのダンプで、2,488件の企業ドメインに関連していたということです。CloudSEKの推計では、2,500以上の組織と434,000件のCI/CDパイプラインが影響を受けた可能性があるとしています。

Mocchis独自の報告では、窃取されたデータの総量を195テラバイトと見積もっています。Ars Technicaも、被害を受けたとされる組織の詳細な一覧を公開しています。

流出した認証情報が二次的なアクセスリスクを生んだ

今回の広範なリスクは、LiteLLMを稼働させていたシステム上に保存されていたデータにとどまりません。窃取されたトークンや認証情報によって、攻撃者は侵害されたアカウントに紐づくクラウドプラットフォーム、ソースコードリポジトリ、Kubernetes環境、その他のシステムへアクセスできる可能性があります。

これはサプライチェーン攻撃における中心的なリスクです。1つの信頼されたコンポーネントを侵害するだけで、他の複数のサービスや環境へのアクセスを可能にする認証情報が流出してしまう恐れがあるのです。したがって、不正なパッケージ自体を除去した後であっても、こうした認証情報を失効させ、ローテーションすることが極めて重要です。

セキュリティチームはサードパーティ製パッケージのアクセス権を見直すべき

今回のLiteLLM侵害事件は、信頼されたサードパーティ製パッケージが機密性の高い開発者環境やCI/CD環境にアクセスできる場合に組織が直面するリスクを浮き彫りにしました。

セキュリティチームは、どの依存関係が内部リソースにアクセスできるかを監査し、不要な権限を制限し、ビルドシステムを分離した上で、可能な限り有効期限の短い認証情報を優先的に使用すべきです。また、パッケージや依存関係が侵害された際に迅速にシークレット情報を失効・ローテーションできる手順もあわせて整備しておく必要があります。

その他のニュース: Shellは、Clopランサムウェアグループが同社のデータを窃取したとする主張について調査を進めています。この事案はPTC製ソフトウェアの脆弱性を悪用したものとされています。